集団ストーカー辞典

「集団ストーカー」とは、特定個人に対する組織的な監視、つきまとい、嫌がらせ行為の事をいいます。
現存するストーカー規制法は恋愛感情を伴う付き纏い・嫌がらせ行為を規制の対象としているため、集団・組織的な付き纏い行為である「集団ストーカー」については検挙・取締りをおこなう事ができません。
このため、「個人的な恨み」「企業のリストラ目的」等によるストーカー行為（つきまとい・いやがらせ）が現在日本国内でも存在しておりますが、
法規制の対象外となっているため取締ることができません。
海外ではGang StalkingやTargeted Individuals(TI)と呼ばれ、先進各国では日本同様の被害が報告されています。
アメリカでは、TV番組でも話題として取り上げられており、現在この犯罪行為を取り締まる法整備が進められています。

日本では日本各地で類似の加害方法による付きまとい、嫌がらせ行為がおこなわれており、被害者は数え切れない程存在しています。
・いわゆる「キレた状態」へ追い込み、殺人・暴力事件などの行為を起こさせる事、
・人為的な統合失調症などの精神疾患の状態を作り出し被害者の人生を破綻させる事、
などが主たる目的であると考えられます。

また精神病院への入退院を繰り返し、ノイローゼ状態となり、挙句の果てに自殺に追い込まれる被害者が後を絶ちません。
以前より、集団ストーカー犯罪が精神科医療等と何等かの関係があるのではないかと考えられてきました。
⇒ 聖マリアンナ医科大学の精神科医が「精神保健指定医」資格を不正取得

しかしながら、日本ではこの犯罪についての法整備についてはまだまだ程遠い状況となっています。

集団ストーカーの被害とは
・被害者を1日中（24時間）監視する行為
・被害者の行動に合わせて、加害者グループにより特定のアンカリング（条件付け）行為が繰返しおこなわれる。
（被害者が気になるようになるまで永遠と繰り返される。騒音を立てる、特定人物が毎回現れる。など）
・被害者の外出時にほのめかし。（見ず知らずの通行人にすれ違いざまに被害者本人にしかわからない内容の言葉をほのめかしされる。
人ごみの中から悪口やほのめかしの言葉を浴びせられる。）
・居住地近隣で孤立させられる。（風評被害、悪い噂を流される。危険人物に仕立て上げられる。）
・被害者が就業できなくなるような工作。（風評・デマ工作による信用失墜。職場での集団いじめの扇動。など）

上記の嫌がらせ手法は、ロシア他共産主義圏において、反体制主義者を監視、抹殺する手段として長期間に渡り研究・実践されてきたものです。
⇒関連動画

電磁波、ハイテク機器の使用
集団ストーカーの被害者は、電磁波を使用した傷害行為、ハイテク機器を用いた盗聴・盗撮などの被害も同時に受けている事が多いようです。
⇒テクノロジー犯罪

また現在、集団ストーカーや電磁波攻撃による加害を利用した復讐代行業なるHPが存在しています。

誰が集団ストーカーの加害行為をおこなっているのか
集団ストーカー被害者の居住地近くでアンカリング行為をおこなっている者に対して「創価学会員である」との確認を取った、との事実が他の集スト被害者の方から報告されています。
また近隣住民が元公明党議員であるという集団ストーカー被害者の存在などの事実から、創価学会がおこなっている可能性が極めて高い。ということが考えられます。
創価学会を脱会した者が学会員から「集団ストーカー」被害者と同様の監視・つきまとい・嫌がらせ行為を受けている、という報告もあり、創価学会員が過去に「集団ストーカー」加害行為をおこなっていたと告白している例もあります。
そして、元公明党委員長の矢野絢也氏が、「集団ストーカー」被害と同様の嫌がらせ行為を創価学会より受けている事が報告され、平成22年11月3日に旭日大綬章（勲一等）を叙勲されています。
矢野絢也氏は著書「黒い手帖」の中でその内容を記しています。

2011年9月、日刊サイゾーに一般企業が集団ストーカーを使って社員を解雇させるという記事が掲載されました。
・オリンパス敗訴で明らかになった女弁護士のブラック過ぎる手口
・オリンパス事件は氷山の一角　現役産業医が語る「リアルでブラックなクビ切り術」

集団ストーカー犯罪撲滅に向けての活動
現在被害者により、警察、政府機関、マスメディア等への陳情・報告がおこなわれています。
しかしながらこの「集団ストーカー」については、マスメディア等報道機関で一切報道されないという、大変不可思議な状況になっています。
警察にこの「集団ストーカー」被害を訴えると、そのまま精神病院に入院させられるといった被害者の方が大勢おります。

また「集団ストーカー」加害者が「偽の集団ストーカー」被害者になりすまし、偽の情報をブログ等で書き記す。
被害者のブログや掲示板などに統合失調症の症状であるなどの書込みをおこなうなどの情報操作の工作、
被害者の会などに工作員が入り込み、問題を発生させ連携を絶とうとする工作も常時おこなわれています。

現在日本各地において、集団ストーカー被害者によって周知活動をおこなうための団体がつくられ、
街宣活動・チラシのポスティング・議員への陳情・県警等への訪問などの活動がおこなわれています。
・集団ストーカー被害者の会ネットワーク
・組織ストーカー電磁波犯罪被害の会
・NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク
・テクノロジー情報and勉強会

「集団ストーカー辞典」では、「集団ストーカー」問題の解決に向け、情報の集積と分析をおこなっていきます。
「集団ストーカー」の被害は日本全国に及んでいます。
ある時期を境にこの犯罪の被害は増え続けてきました。
同類の特異な現象が日本全国に同時期に偶然に発生するという事は、非常に考えにくい現象です。

今現在、「集団ストーカー」被害とは無縁の人であっても、いつ被害者にされるかわかりません。
実際に被害者の方々は、今まで平穏な日々を過ごしていましたが、突然「集団ストーカー」のターゲットにされ、
その後の人生を破壊され続け、普通の人生を生きる事ができない、という状況になっているのです。

「集団ストーカー」被害者は、常に加害者組織から脅迫・迫害を受け続けています。
ノイローゼになるか、自殺の道を選ぶか、常に緊迫した状態にある被害者も大勢いるのです。

「集団ストーカー」をおこなっている組織は、日本のありとあらゆる組織、団体、企業に入り込んでいます。
このままでは日本が乗っ取られてしまう。そんな危険があるのです。
冗談のような話に聞こえるかもしれませんが、これは本当の話です。

この問題は日本国民全体の問題であり、
日本人全員が真剣に取組まないと解決ができません！

「集団ストーカー」問題というのは、日本社会が抱えている問題の中の氷山の一角です。
日本の明るい未来のため、全ての日本人がこの問題、およびこの問題の背後に潜んでいる事実について、知っていただき、また考えていただく必要があります。

この問題の解決には日本国民全員への認知と捜査機関への働きかけが必要です。
日本国民への周知と一般市民からの運動により、「集団ストーカー」「テクノロジー犯罪」について法律で取り締まる事ができるよう、
政府機関を動かしていく必要があるのです。

集団ストーカー犯罪者を目撃したら通報しましょう。 ⇒ 警視庁
なかなか自分から通報などの行為をする事は難しいと思います。
警察機関への通報が難しい場合は、お住まいの行政窓口（区役所・市役所）への相談・報告でもかまいません。
⇒ 行政機関への相談について

日本国民の皆様、日本の明るい未来と安全な社会のため、何卒ご協力をお願いいたします。